月間利用者数が、全世界で1億8000万人以上にも登る大型求人検索サイトがIndeedです。 2012年に、リクルートが米国Indeed INC.より買収してから日本国内でも利用者数を着実に増やし、現在ではあらゆる企業の採用実績の約3割はIndeedを経由している、と報告されるほどの求人媒体となっています。 Indeedの利用方法はすごくシンプルで、どんな企業もそれほど構えることなく求人情報を掲載することができ、その運用もそれほど難しいものではありません。 上手に活用すれば非常に有益な採用活動を行うことができ、採用企業側にとって無視できない求人媒体として、日々注目を集めています。 Indeedには、求人情報の掲載方法として自社の採用ページや求人媒体を埋め込む方法と、Indeedの提供するテンプレートに募集要項を入力して応募を募る方法といったものがありますが、上手に運用すればどのような掲載方法を行っても十分な応募数を獲得することができるでしょう。 しかし、採用活動が成功している企業がいる一方で、失敗している企業があるのもまた事実です。 そこで、失敗事例から学ぶIndeed運用のコツを紹介していきます。

Indeed活用の失敗要因とは?

Indeedは、上手に活用すれば運用後1ヶ月から1ヶ月半で、十分な応募者数と採用が叶うサイトです。

運用にかかる時間は、一日わずか10分程度です。

アクセス数や応募状態といった様々なデータを分析し、検索ワードの設定や自社の採用ページの修正、募集要項の変更などを行います。

Indeedは、求人検索サイトという特性から検索ワードによる簡単な求人検索ができ、採用企業側にとっても求める人材を端的に募りやすい、というシンプルな作りになっています。

ですが、シンプルな作りだからこそ運用に手を抜いてはいけません。

2016年3月時点のIndeed　Japanにおける求人掲載総件数は約1,600万件であり、月間利用者数は約1,000万人も存在しています。

売り手市場とも言える求職・採用市場において、競合他社との人材の取り合いになっていると言っても過言ではない中、きちんと運用しなければいつまでもアクセス数は伸びず、求める人材の確保は叶わないでしょう。

Indeedはきちんと運用しようとすると、案外やることがたくさんあります。

Indeedが使えないと投げ出してしまった企業の多くは、そのやるべきことをやらなかった、または改善しなかった可能性が高いと言えます。

失敗事例として、求人票の募集要項やその他の欄に企業側の一方的な要求を書いたり、自分たちが伝えたいことだけを記載したりする場合があります。

活用することが必要

また、過去の求人広告の内容を流用しただけであとは放置している場合も、Indeedを上手く活用することができなかった失敗事例と言えるでしょう。

このような場合、失敗要因として挙げられるのは求人票に求職者の検索する検索ワードを記載していなかったことや、キーワードを変えて応募の変動を注視するという検証をしなかったことが挙げられます。

Indeedは、求職者が検索ワードを入力することによって、それと合致する求人情報を表示する検索エンジンという特性がありますので、求人票には検索されやすいキーワードを散りばめておくことが重要です。

したがって、社内や業界内だけで用いられている専門用語での募集もNGと言えます。
かと言って、大雑把に「営業職」や「やる気のある人歓迎」などと業務内容が不透明な状態での募集も、避けなければなりません。

就業イメージが実際の勤務と齟齬が出ることなく可視化されるように、業務の専門性と特殊性があるのなら検索ワードとともにきちんと記載しておかなければ、求める人材の確保は難しいと言えます。

求める人材を確保するためには、そういったことを応募状況に応じて募集要項の記載内容を工夫し、検索ワードを細かく設定し直すことや、日々検証していくことが重要なのです。

Indeedを上手に活用するため

Indeedを上手に活用するために、以下の2点に着目してみましょう。

Indeedの特性の把握

Indeedは検索エンジンとしての特性を持っています。

むしろ、それがIndeedの特性の最たるものだと考えて構いません。

しかし検索ワードによる検索結果では、同業他社の求人情報が何ページにも渡って検出されることになります。

そのため、如何にして候補者に対してアピールしていくかが重要であると言え、どのような検索ワードを設定すれば求める人材から検索してもらえるのか、考えなければなりません。

Indeedをきちんと運用する

Indeedをきちんと運用するためには、検索ワードを訂正・変更して応募状況を検証することも重要ですが、より精度の高い採用活動を行うために、自社への共感を高めるべきだと言えます。

Indeedは自社の採用ページを埋め込むことができるので、独自の採用方法を実践することや、分かりやすい採用情報や誠実な情報の提供、開示が他社との差別化を持って行うことが求められます。

自社サイトの最適化が必要

また、Indeed利用者の約6割がスマホからの応募を行っているという事実に着目した場合、自社サイトの複数の閲覧媒体への最適化も求められるでしょう。

競合他社が数多くある中で、情報の読み取りにくい企業の募集要項をじっくり閲覧しよう、という候補者は少ないと言えます。

情報を読み取りやすく、また応募しやすい環境を整えることが重要だと言えるでしょう。

Indeedでは、検索結果の表示ページを調整することも可能ですので、応募状況に合わせてそのあたりのことも上手く運用する必要があります。

このようにいくつかありますが、そこまでIndeed運用に手間がかけられない、人材が避けないといった場合には、代理店運用も含めて検討すると良いでしょう。

まとめ

Indeedの運用に失敗する多くの原因として、過去の求人広告を流用しただけで放置していたり、検索ワードを記載していない、または散りばめていないということが挙げられます。

また、募集要項が就業イメージをしにくい不透明な場合も、十分な応募を得ることができないでしょう。

Indeedを上手に活用するために、検索エンジンとしての特性を理解して検索ワードを設定し、状況を見て日々検証していくことが重要です。

自社の採用ページも埋め込むことができるので、独自性を持った採用方法を取り入れるなど、採用活動には細かな工夫が必要であると言えるでしょう。

また、自社での運用が難しいといった場合には、代理店によるIndeed運用も含めて検討することをおすすめします。