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採用活動の進化!

アメリカの事情から見る採用活動の未来

アメリカの事情から見る採用活動の未来

Indeedは、2017年現在において非常に大きな求人検索サイトとして、日本で注目を集めています。 あらゆるサーチエンジンで求人検索すると、Indeed自体の検索結果も常に上位に表示され、現在の日本において求職者の強い味方であると言っても過言ではないでしょう。 そんなIndeedですが、2012年にリクルートが買収しています。 当時はアメリカ本国でのサービス展開が主だったIndeedですが、どうしてリクルートはIndeedの買収に踏み切ったのでしょうか。 600億円とも800億円とも言われているIndeedの買収金額ですが、2012年当時は日本における知名度はそこまで高くありませんでした。 そこで、リクルートがなぜIndeedの買収に踏み切ったのか、アメリカの採用活動から推測する日本の採用活動の変化について見ていきましょう。

アメリカにおけるIndeedの評価

アメリカの求人に関するあるリサーチ報告では、応募数全体の36%がIndeedを経由していると発表されており、採用者に至っては全体の27%がIndeedからの応募であったと発表されています。

このように、アメリカで絶大な人気を誇っているのがIndeedです。

Indeedの特色は、求人情報専門のメタ検索エンジンサービスというところにあり、オリジナルの求人情報を掲載しているのではない、ということが挙げられます。

Web上に漂う無数の求人媒体や企業の採用ページから、求人情報を自動で収集・整理して掲載しているため、Indeedでの求人検索は検索ワードを打ち込むことによって横断的に検索をかけることができます。

このような検索機能を持った求人情報サービスは日本国内にも複数存在していますが、リクルートはIndeed買収に先駆け、2007年に同種のサービスを展開している「ジョブダイレクト」を買収しています。

Indeed買収に先駆けたというよりも、「アメリカでの求人検索におけるIndeedの存在感を鑑みるに、同種サービスの運用は採用時の影響力として無視できないものとみなした」と言った方が良いでしょう。

というのも、SilkRoad Technologyから発表されているレポートでは、アメリカ国内で最も多くの面談数を獲得できるのはIndeedであると述べられているからです。

Indeedは発表時のグラフよりダントツの1位となり、2位に位置する求人サイトの約2倍もの面談獲得数を得ています。

アメリカには、Indeedの他にもCareerBuilderやMonsterといった有名な求人媒体がありますが、面談率・採用率・就職活動における活動効率どれをとってもIndeedが圧倒的な評価を得て、最も良いパフォーマンスを行っているという結果が現れています。

なぜこのような結果となるのかと言えば、HR-XMLの普及拡大が大きな原因と言えるでしょう。

アメリカでは、あらゆる求人媒体や企業の求人情報における求人票項目は、HR-XMLによって統一化されています。

そのためIndeedのようなクローラー型の求人検索サイトの精度が高く、また検索も容易で便利なため、爆発的にIndeedや同種サービスの需要が拡大したと考えられます。

また採用ブランディングの観点から見ると、従業員紹介である「Employee Referral」が社内リソースを活用した採用手法で最も多い、という結果も発表されています。

Indeedは、求人掲載企業に対して企業ページの作成サービスを無料で提供していますが、企業ページにはこれと同等の面談率が獲得されていると紹介されています。

したがってスポンサー求人広告を設定した場合、Indeedを経由して自社の採用ページに誘導できることから、企業ページや自社の採用ページの充実はより一層急務であり、必須事項であると考えられます。

多様化する採用活動に対処するために

アメリカにおけるIndeedの評価は非常に高いものがあり、またアメリカの求職活動や採用活動における検索媒体はクローラーによるサーチエンジンが主流ということが分かります。

アメリカの10年後が日本だと言われていることから考えると、日本の求職活動・採用活動の在り方も多様化していくことが容易に想像つくでしょう。

クローラー型求人サイトは2005年に一度注目を浴びましたが、このような状況からさらに制度の高まった状態で注目されることは大いに考えられます。

リクルートがIndeed買収に踏み切り、また買収時のプレスリリースにてグローバルにおけるオンライン求人プラットフォームとしてクローラー型求人サイトの可能性を見出していることから、これから先の人材のグローバルな動きは促進されると言って過言では無いでしょう。

海外の求人を日本にいながら検索したり、海外在住の求職者が日本での求人情報を検索するといったことが、普通になる未来はそれほど遠い話ではありません。

実際に、Indeedの競合他社であるエン・ジャパンは、2013年にベトナムの同業大手ナビゴス・グループを買収しています。

これによりナビゴス・グループの運営するベトナム市場最大手の求人サイト「VietnamWorks」や、最大手の人材紹介サービス「Navigos Search」もエン・ジャパンが手中に収めたことになるので、アジアでの人材紹介事業は今後さらに拡大していくと考えられるでしょう。

多様化する採用活動の流れを敏感に汲み取り、より適格な人材を確保するためにもIndeedの活用は日本企業にとって求められるスキルである、と考えて良いかもしれません。

まとめ

2012年にリクルートより買収されたIndeedですが、その背景には多様化する採用活動の実態があります。

SilkRoad Technologyというアメリカのリサーチによると、アメリカの求職・採用活動におけるIndeedの役割は非常に大きいものがあり、応募総数の約3.5割、採用者数の約2.5割はIndeedから経由されていると発表されています。

これには、アメリカの採用活動市場におけるHR-XMLの普及が大きく関わっており、統一化された求人票項目をクローラー型の求人サービスが高い精度を持って求人サービスの展開を実施していることが、主な原因と考えられます。

日本においてもその活動の流れは主流となりつつあり、人材確保の流動性はよりグローバルな展開になると予想されています。

リクルートのみならず、競合他社であるエン・ジャパンがベトナムの最大手求人サイトVietnamWorksを買収していることから考えても、人材紹介事業は国内・国外を問わず大きく発展していくでしょう。

したがって、求職者にとってはより的確な求人情報を集め自分に適した職場を探すツールとしてクローラー型求人サイトの活用が見込まれ、企業側にとってもそのような流れは無視できないものと言えます。

日本における採用活動の展開においても、この流れを軽視せずIndeedの活用を取り入れることは必須事項である、と考えられるでしょう。

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