現在、求職者の多くは求人情報を収集するのに、情報雑誌などの紙媒体を用いることは少ないと言えます。 スマートフォンや携帯端末の普及率増加に伴い、求人情報の収集もインターネットが主流となり、応募も同時にネット応募で済ませてしまうことが大半でしょう。 そういった中で台頭しており、現在最も多くの利用者数を抱えているのが、求人検索エンジンとしての特徴を持つ「Indeed」です。 元は米国の会社でしたが、リクルートが買収したことにより日本国内での認知度は徐々に増え、それと共に利用者数も大きく増加しました。 とは言え、採用企業側にとってはIndeedの活用は本当に益のあるものなのか、気になるところではあるでしょう。 そこで、Indeedの認知率とその有用性について、以下に見ていきましょう。

Indeedの認知率

人材募集、求人広告を発信するにあたり企業側が最も憂慮する点は、どの媒体を用いた人材募集が一番効率的・効果的に求める人材を十分に確保できるのか、という点です。

ハローワークや求人情報誌での従来の求人方法も有効な手段ではありますが、インターネットが普及した昨今、スマホやPCでの情報発信が求職・採用活動の主流になっているのが現状です。

ネット媒体を用いた採用活動にあたっての求職者目線で物事を考えると、検索サイトを検出して求人を探すのではなく、求める職種や勤務地等のキーワードを検出して求職活動をしている人が大半である、と言えます。

したがって、企業側は求人検索エンジンを採用活動に活用するのが、最も効率が良いと言えるでしょう。

求人検索エンジンとは、クローラーと呼ばれる収集プログラムがネット上に出回っている数多の求人情報を収集し、検索ワードにしたがってデータベースから求人情報を表示する仕組みになっています。

GoogleやYahoo!と同様の仕組みになっている求人検索エンジンですが、現在日本で多く使われているサイトとしては、Indeed・キャリアジェット・スタンバイ・Simplyhired・trovit・joobleなどがあります。

その中でも特に注目したい求人検索エンジンは、Indeedです。

検索エンジンを活用した採用活動にあたって、採用担当者や人事担当者が気になるのは利用する検索エンジンの認知率だと思いますが、Indeedの認知率は日本法人の調査により約50%と発表されています。

Indeedの日本サイト全体では月間1000万セッション以上、SEO経由のみに着目すると500万セッション以上稼いでいると言われており、認知度5割というところを見ても、求職者ひいては日本人の半数がIndeedを知っているということはかなりの認知率だと言えます。

リクルートの買収後に認知度が増加

Indeedは日本における求人検索エンジンの先駆者と言え、2012年にリクルートが米国のIndeed　Inc.を買収して以来、日本国内での認知度を一気に高めました。

また世界的にIndeedの人気を見ると、日本でも圧倒的なアクセス数を誇る世界No.1の求人検索サイトであると言えるでしょう。

月間利用者数は1億8000万人を超え、全世界のGDPの約94%をカバーする世界50ヶ国以上、28言語でのサービスを提供しています。

Indeedの認知率の特性

日本国内のIndeedの認知率は約50%ですが、これは裏を返せば約半数の人はIndeedを知らない、とも言えます。

しかし、Indeedはどの検索エンジンを利用しても、検索結果のトップページ上位に表示されるようになっています。

検索エンジンの検索結果は、プレビュー数や検索ワードとの整合、ユーザーにとって役に立つコンテンツが多いことや外部リンクを様々なサイトから集めている、といった複数のアルゴリズムで表示されています。

したがって、Indeedを利用している多くの企業やサイトから外部リンクを受け、なお且つ独自のデータベースで検出される検索ワードに沿ったコンテンツが、ユーザーにとって有益であると判断されるIndeedが検索エンジンの検索結果上位に表示されるのは、当然の結果と言えます。

このことから、たとえIndeedを知らない人も自然とIndeedを目にし、活用していると言えるでしょう。

つまり、約半数の人にとってはIndeedは認知されていないとは言っても、インターネットを利用する求職者にとっては知らないうちに利用している可能性も高いため、他の企業やサービスとは違い認知度50%というのは問題になりにくいと言えるでしょう。

採用活動におけるIndeedの有用性

求職者がIndeedのことを知らなくても、検索エンジンの検索結果の上位に自分の入力した検索ワード（職種や勤務地など）に合致するIndeedのページが表示されます。

Indeed利用において、企業の採用担当者・人事担当者は認知率を気にする必要はそこまでない、と言えます。

また、Indeedは企業のページに自社の採用ページを埋め込んだりもできるため、他社と差別化した人材募集アピールがしやすいという特性もあります。

アクセス数や応募数などの細かなデータを分析してページ内に散りばめる検索ワードの設定・調節をし、求める人材とマッチする求人募集を効率良く模索していくこともできます。

Indeedを活用することにおいて、最も気になるのが求職者におけるIndeed利用者なら、人材を確保することで最も重要なことは、Indeedを如何に活用するかという点に集約されます。

自社のサイトを埋め込むことができるというのは他の求人サイトでは珍しいことですし、求職者に企業の共感を持ってもらいやすく、また就業イメージがつきやすいため、他のサイトを利用するよりも採用後の定着率が高まる可能性が高くなります。

Indeedはまだ新しい求人媒体ではありますが、その有用性は計り知れないものがあると言っても過言ではありません。

まとめ

日本法人の発表によるIndeedの認知度は50%となっていますが、あらゆる検索エンジンの検索結果ではIndeedが上位に表示されますので、求人媒体としてのIndeedを知らない求職者も知らないうちに利用している可能性は非常に高いと言えます。

そのため、企業採用者にとってIndeedの認知率を懸念する必要は全くなく、むしろ月間利用者数が全世界で1億8000万人を超えていることからも、採用活動における媒体として非常に有益であると見て良いでしょう。

その上でIndeedを活用することの目的を考えてみると、如何に人材を確保するかの一言に尽き、自社の採用ページを埋め込んだり検索ワードを散りばめたりといった独自性のある運用が、人材確保の鍵と言えそうです。