最近増えてきている採用業務支援ツール。その中でも費用対効果がいいと言われているサービスとして「リクログ」が注目を集めています。今回は「リクログ」の使い方やメリットを紹介します。

リクログとは

リクログとは、HRソリューションズ株式会社が運営をしている、採用業務支援ツールになります。少し噛み砕いでお伝えすると、「採用ページが作れ、応募者管理・選考管理ができるツール」になります。

会社情報や募集職種など必要項目を入力するだけで専用の採用サイトを作ることが可能です。また、エントリーフォームを職種別に作成することが可能で、さらには非公開求人というものを設置することも可能です。

リクログのメリット

リクログにはメリットが複数ありますが、その中でも特徴的なものをご紹介していきます。

募集職種管理方法

リクログでは作成した募集の情報を職種ごとに管理することが可能です。管理画面上で職種別に一元管理できるようになっています。この機能によって、複数職種の募集を同時にしている場合だと、応募者がどの職種に応募してきているのか、選考状況はどうなのかなどを正確に把握することができます。

近年、有効求人倍率も上がり、応募数を集めることが難しくなっています。そのような状況だからこそ、重要なのは応募者を逃がさないということです。

逃がさないためには、応募者の状況を把握し、連絡漏れ等がないようにすべきですので、この機能は重宝される機能となるでしょう。

また、必要となりそうな求人ページを作成しておき、非公開で保存し指定日に自動で公開・非公開を変更する機能もあります。

応募受付機能

自社サイトの応募フォームからの応募はもちろん、有料の求人媒体からの応募も自動的にシステムに登録されます。そのため、他媒体の入力の手間はかかりません。また、電話や紙での応募情報も、同一のシステム上で一元管理できます。

有料の求人媒体に関しては、CSVファイルで簡単に取込むことで一元化が可能です。少し手間が発生してしまいますが、取り込みの部分をリクログの運営に依頼することも可能です。

他のHP作成ツールなどでも応募者管理は可能ですが、他媒体からの応募者をまとめるということはできないことが多いです。そのため、メリットが大きいと言えるでしょう。

さらに、応募者の重複チェック機能まで搭載されています。氏名・生年月日・住所などから他の経路や過去の応募者との重複がないかを確認し、情報の統合なども可能になります。

選考状況管理

先述の通り、現在は採用が難しくなってきています。そのため、少しでも応募・面接・採用などの歩留まりを改善するという必要があります。リクログでは、歩留まりの各フェーズの改善にも活用できます。

具体的な機能としては、選考状況の進捗を全体と個人に分けて一元管理ができるという機能になります。例えば、応募からセミナー、面接、採用者担当者の決定など、全てのフェーズで一元管理が可能です。

応募情報だけでなく面接時の評価、進捗状況などの情報が、一つの画面にわかりやすく表示されるため、複数担当者がいても情報共有が簡単に行えます。

また、ある条件ごとにグルーピングして、セミナーの案内、面接、メール一斉送信、マイページの発行などを行うことができます。

選考の進捗項目（一次面接/合否判断待ち/辞退/内定見込 等）は、自由に設定できますので、自社の選考フローに合わせて設定し、応募者事の現在進捗を、詳しく把握することができます。

プラン詳細

リクログは無料ではなく、有料サービスになりますので、料金等もご紹介します。初期費用＋月額の料金が設定されており、月額7万円～このサービスが使えるそうです。

ただし、契約期間やオプションなどによって金額は変わってきますので、問い合わせは必要になります。無料でトライアルなどはできますが、使える機能が限られてきます。

無料のHP作成支援ツールなどが多くなってきている中ですが、他媒体の管理等も一元化できるサービスはもっと金額がかかってくるため、この金額であればかなりお得なサービスと言えます。

indeedとの連携

このリクログで作った採用ページももちろんindeedと連携されます。通常の採用業務の流れと同じようにリクログに募集職種を登録することで、indeedに求人が自動で転載されます。

そのため、indeedからの流入も期待できるため、採用可能性を高めることは可能になります。

まとめ

今回は、採用業務支援ツールである「リクログ」についてご紹介しました。単に採用HPを作る、indeedを活用するということだけでなく、選考状況を含めた応募者管理まで一元化できるツールになります。

有料、無料問わず複数媒体を使っている場合や企業内に採用担当者が複数人いる企業であれば、採用効率を上げられるツールであると言えます。応募の後工程がうまくいかない、担当者間の情報共有がうまくいかないという場合は1度活用してみてもいいかもしれません。